携帯電話の電池パックWEBガイド

2006年8月パソコン大手の米デル、米アップル社が、相次いでノート型パソコンのソニー製バッテリの無償交換・回収を発表しました。

これは、ノート型パソコンに使用されているリチウムイオン・バッテリが使用状況によっては過度に発熱し、発火するなどのおそれがあったためです。

製造元のソニーのその後の調査によれば、バッテリに必要なセルの製造過程において金属粉が混入しショートしてしまったことが原因とされています。

当初このソニーのバッテリ回収は、米デル、米アップルのみの予定でした。国内ノートパソコンメーカー（日立、富士通、東芝、ＮＥＣ、シャープなど）らは、相次いで「問題がない」「不具合なし」「安全」との声明を出していました。

リチウムイオン・バッテリは、もともと発火しやすい性質をもっています。そのためメーカー各社ではノート型パソコンにリチウムイオン・バッテリを採用するにあたり、発火や引火のおそれがないよう二重、三重の防御策を講じテストも重ねていたからです。

しかし、ソニー製リチウムイオン・バッテリ回収騒動が、米デル、米アップル社の社のノートパソコンの範囲で収束すると思われた矢先に新たな発火事件が起こりました。

2006年9月アメリカロサンゼルス国際空港で、レバノ製ノートパソコン「Tinkpad」が発火し航空機の乗客を震え上がらせるとともに、所有者に嫌疑がかけられるという事件が起こったのです。この発火もソニー製のリチウムイオン・バッテリが原因とされ、一気に回収の流れが加速していきました。

この騒動を契機にソニーは、ソニー製リチウムイオン・バッテリの全世界での回収を発表。それまで問題がないと静観してきたその他のメーカー各社も相次いで自主回収の方向で対応をとりました（ほとんどのメーカが自主回収するなかＨＰだけはソニー製バッテリは安全で回収予定なししました）。

ソニーによると、今回のソニー製リチウムイオン・バッテリの全世界での回収個数は960万個、回収費用は510億円が見込まれています。

米デル、米アップル社を含め、ほとんどのメーカーが、この事件によりソニー製のリチウムイオン・バッテリの採用を即、取りやめるということはないようです。

しかし、東芝のように自社のノートパソコン（dynabook）のブランドイメージ失墜させたとして、ソニーに損害賠償を提訴するという事も起こりました。

リチウム電池は短時間の充電で高出力を発揮することから、主にノート型パソコンや携帯電話などに使われてきました。

この分野のシェアはソニー、三洋、松下などの日本メーカーの占有率が圧倒的で日本のお家芸ともいわれきた分野です。

ただ、近年は中国、台湾メーカーなどの躍進が見られ、日本メーカーにとっては激しい価格競争にさらされています。

日本メーカーにとって価格と品質のバランス、そしてメーカーとしての信頼・ブランドが保てるよう数少ない先端市場のシェアをどう維持するかが問われています。